グローバル対応力強化
人的資本経営に必須のグローバル目線、対応力とは?
日本企業は、やはりグローバル目線での人財育成が必要である
JETRO(日本貿易振興機構)の、「日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査」(2020年2月)によると、日本企業の海外展開エリア、国はコロナ禍以前が約年平均3.6(エリア・国)だったのに対して、2020年度は、4.9(エリア・国)になっています。これは感染症による事業リスク分散が大きく影響したものと考えられます。中国を重視する動きは衰えをみせてはいませんが、今後の地政学リスク等も鑑みて、生産拠点増によるSCMの安定化傾向は強まるものと思われます。
また、上記のようなリスクから、現在の日本企業における海外事業縮小への方針転換は少ないものの(調査全体の10%に留まる)、拡大意欲においては、2019年の30.9%から、19.1%に減少しています。
日本企業のグローバル化は終息したのでしょうか?
コロナ禍では、前例のない世界的な感染症拡大リスクへの回避志向は否めませんが、これは、一時的なものと捉えています。先程の調査によれば、新たに進出したい企業は、例年並みの約24.8%で、衰えのない状況となっています。まだまだ、海外ビジネスが可能性を秘めているからではないでしょうか?
製造業、非製造業そして、業種も様々なので、個々に傾向の差はみられますが、既存の事業だけではなく、ITの進化などに伴った新しいビジネスが、アフターコロナを捉えて積極的になっている状況ともいえるでしょう。
目まぐるしい環境の変化によって、我々は進化をしなくては生存できない側面もありますが、企業によって経済が動く以上、それを構成する人々が、身にまとうべき要件は不変であるはずです。
例えば、外国籍社員、海外顧客とのコミュニケーション、彼らの文化的背景へのリスペクト・理解。技術が日進月歩であっても、ここが抜けると事業存続、ましてや拡大は上手く行かなくなってしまいます。
ルジュナでは、このような観点から本質的なグローバル対応力が必須であると考えます。
グローバル対応力を向上させる、3つのソリューション
研修全体の約80%は、Outputです!
このような社員がいる企業様へおすすめ!
・いざという時に話せるようにしておきたい
・続けられずに、何回も挫折して諦めている
・業務で必要だが、何から始めていいかわからない
英語の「勉強」を離れて、とにかく「使う」ことで、言葉の持つ社会性にも気づきを得ることができます。
認知言語学的な観点もメソッドに取り入れています。詳しくは、Just Do! English のHPをご覧ください。
2. 語学習得だけでは、ビジネスは成功しません!
異文化理解・対応力(英語・日本語対応可)
このような課題をお持ちの企業様へおすすめです
・英語のEメールや会議で、トラブルが発生しがちな人、部署があり解決したい
・海外赴任前の不安解消、または、赴任後に外国籍社員に悩んでいる方がいる
・グローバル企業であることを、新入社員に浸透させたい
異文化理解は、語学習得以上に重要といっても過言ではありません。
語学は一朝一夕では習得できませんが、異文化理解は1日あれば基本を知ることができます。3つの要素だけで、世界中の人々の傾向がわかります。また、ステレオタイプの危険性に気づくことができます。
自分自身の分析もでき、職場やチーム間との共有でミスコミュニケーションを改善できます。現地法人のマネジメントで赴任される方向けの赴任前(赴任後も可能)エグゼクティブコーチングも高い評価をいただいております。
3. 異文化理解を踏まえた、ミーティング、プレゼンスキル習得が有効です!
英語ミーティングスキル Meeting Skills
英語プレゼンテーションスキル Presentation Skills
このような課題をお持ちの企業様へおすすめです
英語ミーティングスキル
・外国籍社員が参加する英語会議で、意見がほとんど言えない
・リーダーとして会議を進め、外国籍社員の意見もまとめられないといけない
英語プレゼンテーションスキル
・オンライン上の会議等でも、スライドを使って提案や説明する機会が多々あるが上手くいかない(聴衆の反応がいまひとつ)
英語によるオンライン会議や、何らかの説明機会があり、苦慮している方々が主な対象です。
グローバルビジネス上でのパターンを理解、実践することで現場で迷いなく、進められます。
英語がある程度はなせる方、上級レベルの方でも、これらのスキル習得で自信を持ってビジネスを遂行できるようになります。
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